年利計算機の使い方
年利計算機は、実際によく使われる年率の計算に対応する3つのモードを備えています。
- 単利（元金と利息） — 元金、支払利息の合計、期間（月数）を入力します。入力した期間の利息を単純に1年へ換算し、名目年率と年間利息コストを表示します。返済回数や毎回の返済額を使って APR を求めるモデルではありません。
- 期間利率 — 1期間あたりの利率（例：月利1%）と年間の期間数を入力します。名目年率と、複利を反映した実効年率（EAR）を表示します。
- 実効年率 — 名目年率と、1年間に複利計算する回数を入力します。年利計算機が複利後の実効年率（EAR）を計算します。
計算機上部のボタンでモードを切り替えてください。入力中も結果はリアルタイムに更新されます。単利モードの期間は月数、他の2つのモードの期間は「1年あたりの回数」で指定します。日数、返済スケジュール、定期的な追加入出金は入力項目に含まれません。
年利計算機の公式と理論
年利計算機では、次の3つの標準的な金融計算式を使います。
単純年率：
年率 = （支払利息 ÷ 元金）×（12 ÷ 期間（月数））× 100%期間利率から求める名目年率：
名目年率 = 期間利率 × 年間の期間数実効年率（EAR）：
EAR = (1 + 期間利率)^年間の期間数 - 1| 記号 | 意味 |
|---|---|
| EAR | 実効年率。複利を反映した1年間の等価な利率 |
| n | 1年間の複利計算回数 |
| r | 1回の複利計算期間あたりの利率 |
名目年率は、表示された期間利率を年間の期間数で単純に年換算したものです。一方、実効年率（EAR）は各期間の利息が元金に組み入れられ、次の期間にも利息が付く複利効果を含みます。そのため、正の利率で年1回を超える複利計算を行う場合、EARは通常、名目年率以上になります。大和証券も、利息を元金に組み入れて再投資する計算を「複利」と説明しています。
なお、日本でローンやクレジットの広告に使われる実質年率は、利息だけでなく手数料などの融資費用や返済時期を含めて算定される APR に近い概念です。このページの EAR は複利のみを反映する数式上の年率であり、APR・実質年率・APY を計算または表示するものではありません。「利率」は契約などで示された率、「利回り」は実際の収益を表すことが多いため、EARを保証された投資利回りと解釈しないでください。
実効年率（EAR）が重要な理由
借り手にとって、名目年率が同じでも複利計算の頻度が高いほど、数式上の年間利息コストは大きくなります。預金者や運用者にとっては、同じ名目年率なら複利計算が多いほど、税引前・手数料控除前の成長率は高くなります。年利計算機を使えば、この差を同じ年間基準で確認できます。
この計算は、入力された固定利率と単純化された期間だけを使う概算です。手数料、保証料、事務手数料、税金、源泉徴収、為替変動、最低残高、端数処理、実際の入出金日、返済額やその他のキャッシュフローは含まれません。契約書や金融機関の表示と比較する場合は、利息の計算方法、日数基準、手数料、税引後かどうかを同じ条件にそろえてください。
年利計算機の利用例
年利計算機は、個人の資金計画や事業上の資金コストを確認する場面で利用できます。
- ローンの比較 — 複利計算の頻度が異なるローンの名目年率と実効年率（EAR）を同じ基準で比較します。ただし、契約上の実質年率を再現するには手数料と返済スケジュールを別途確認してください。
- 預金・貯蓄の利息確認 — 月次や日次で利息が付く口座について、複利を反映した税引前の年率を確認します。
- クレジットカードのコスト確認 — 月次の表示利率を年換算し、複利を反映した EAR を確認します。実際のカード手数料や日本の実質年率の判定には対応していません。
- 事業資金の比較 — 期間利率で提示された短期の借入や支払条件を、名目年率と EAR に換算します。
- 年率の換算 — 半年ごと、四半期ごと、月ごとなど、異なる複利頻度の利率を比較可能な年間基準へそろえます。
利率を同じ定義・同じ期間・同じ通貨で入力すれば、形式の異なる年率を比較するための目安になります。結果は教育・概算・比較のためのもので、特定の投資、預金、借入、返済方法を推奨する個別の金融助言ではありません。実際の判断では、契約条件、手数料、税金、リスク、流動性を確認してください。