年金終価計算機は、同じ金額を一定間隔で積み立てたとき、指定した将来時点でいくらになるかを試算するツールです。定期積立の複利計算として、普通年金(期末払い)と期初年金(期首払い)を比較できます。これは公的年金の受給見込額を計算するものではなく、元本を一度だけ運用する複利計算機とも異なり、毎期のキャッシュフローを対象にします。
年金終価計算機の使い方
- 毎期の積立額(PMT)を入力します。入力額は、各期に積み立てる正の金額として扱われます。
- 年利率と積立頻度(毎月、四半期、半年ごと、毎年)を指定します。年利率は選択した頻度で各期に按分されます。
- 運用期間(年数)と積立のタイミング(期末または期首)を選びます。
- 結果欄で、選択した支払時点の年金終価、総積立額、運用益を確認します。普通年金と期初年金それぞれの年金終価も比較できます。
年金終価計算機の公式と仕組み
FV = PMT × ((1 + i)^n - 1) / i // 普通年金(期末払い)
FV_due = FV_ordinary × (1 + i) // 期初年金(期首払い)
ここで i = 年利率 / 積立頻度、n = 年数 × 積立頻度
たとえば毎月積み立てる場合、年利率を12で割った値を1か月あたりの利率、年数に12を掛けた値を期数として計算します。利率が0の場合は、積立額と期数の積(PMT × n)が年金終価になります。表示額は小数第2位まで丸められます。
このモデルは、一定の名目利率、毎期同額の積立、一定の積立間隔を仮定した数学的な試算です。初期一括元本、積立額の増減、変動する運用収益、インフレ、税金、手数料、為替、途中の入出金は含まれません。実際の金融商品の収益や元本を保証するものでもなく、個別の投資判断を示すものでもありません。
年金終価計算機の利用例
- 一定の利率を仮定した老後資金の定期積立額を試算する。
- 将来の支出に備える積立(減債基金)の将来残高を見積もる。
- 毎月・四半期などの教育資金の積立と、総積立額・運用益を比較する。
- 普通年金と期初年金で、積立を行う時点が長期の将来価値に与える差を確認する。