防衛期間比率（DIR）計算ツールの使い方
防衛期間比率（DIR）計算ツールは、貸借対照表（B/S）および損益計算書（P/L）の数値から、企業のキャッシュランウェイ（事業継続可能日数）を算出します。
- 現金・現金同等物を入力 — 最も流動性の高い資産を入力します。
- 売買目的有価証券を入力 — 短期的に換金可能な投資資産を入力します。
- 売掛金・受取手形を入力 — 試算期間内に回収が見込まれる売上債権を入力します。
- 年間営業費用を入力 — 損益計算書に記載された営業費用を入力します。
- 非現金費用を入力 — 減価償却費や無形資産償却費など、現金支出を伴わない費用を入力します。
- 表示通貨を選択 — 必要に応じて通貨単位（JPY、USD等）を選択します。
- 結果を確認 — 防衛期間比率（DIR）計算ツールが、DIR（日数）、流動性資産合計、および1日あたりの現金営業費用を算出します。
計算式と理論 — 防衛期間比率（DIR）の仕組み
防衛期間比率（DIR）計算ツールでは、以下の標準的な流動性ストレス計算式を使用しています。
流動性資産 = 現金・現金同等物 + 有価証券 + 売掛金
1日あたり現金営業費用 = (年間営業費用 − 非現金費用) / 365
防衛期間比率（DIR） = 流動性資産 / 1日あたり現金営業費用| 記号 | 意味 |
|---|---|
| 現金 | 現金および現金同等物 |
| 有価証券 | 売買目的有価証券 |
| 売掛金 | 売掛金および受取手形 |
| 営業費用 | 年間営業費用合計 |
| 非現金費用 | 減価償却費等の非現金項目 |
より保守的な分析を行う場合は、ストレス下で顧客からの入金が遅延・停止するリスクを考慮し、売掛金を除外して計算することがあります。一方で棚卸資産（在庫）を含めるアプローチもありますが、急な在庫処分は価値を大きく毀損するため、DIR計算では通常除外されます。
DIRは、流動比率や当座比率を補完する指標であり、流動性を「〇日分の事業維持力」という具体的な時間の尺度に換算することで、経営陣や金融機関にとって直感的な判断材料を提供します。
防衛期間比率（DIR）計算ツールの活用シーン
- クライシスマネジメント・危機管理 — 売上が途絶えた緊急事態下で、企業が何ヶ月持ちこたえられるかをストレステストします。
- スタートアップのランウェイ試算 — 経営者が残された資金繰り日数（ランウェイ）を把握し、次回資金調達のタイミングを計画します。
- 与信審査・信用評価 — 金融機関や事業パートナーが、対象企業の資金繰り破綻リスクや耐性を評価します。
- 社内流動性目標の設定 — 財務部門が自社のリスク許容度に応じた最低防衛日数（手元流動性目標）を設定・管理します。
- 財務教育・経営分析 — 財務比率を直感的な日数単位の指標へ変換・理解するための学習ツールとして活用できます。
防衛期間比率（DIR）計算ツールを活用して、企業の資金繰り耐久力を可視化し、適切な手元流動性の確保や危機管理に役立ててください。