住宅購入可能額計算機の使い方
住宅購入可能額計算機は、年収、毎月の既存返済、頭金、住宅ローン金利、返済期間から、住宅購入予算と借入金額の目安を試算するツールです。税金、住宅保険料、管理組合費、PMIも任意で加えられます。
まず年間総収入と、車のローン、カードローン、教育ローンなど既存の月額返済を入力します。次に頭金、金利、返済年数を設定し、毎月の住居費として無理のない範囲かを確認してください。
住宅購入予算と返済負担率の考え方
この計算機は、海外でよく使われる28/36ルールを基準にしています。
住居費の上限 = 年間総収入 ÷ 12 × 28%
総返済の上限 = 年間総収入 ÷ 12 × 36% − 既存の月額返済
購入可能額 = 上記の低い方の上限を満たす物件価格| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 住居費負担率 | 月収に占める住宅関連費の割合 |
| 総返済負担率 | 住宅ローンを含むすべての返済の割合 |
| 頭金 | 購入時に自己資金で支払う額 |
| 借入金額 | 購入価格から頭金を差し引いた概算 |
月々の住居費には、元金・利息に加えて、固定資産税、保険料、管理費などが含まれる場合があります。
日本での住宅購入予算に使う際の注意
このページの28/36ルール、PMI、HOAは、海外の住宅ローン慣行を含む一般的な概算モデルです。日本では、金融機関ごとに返済負担率、審査金利、団体信用生命保険、事務手数料、保証料、物件種別、年齢・勤務条件などが異なります。
物件価格以外にも、仲介手数料、登記費用、不動産取得税、火災保険、引越し、家具、マンションの管理費・修繕積立金などが必要です。変動金利を選ぶ場合は、将来の金利上昇にも耐えられる返済計画を検討してください。
住宅購入可能額計算機の活用例
- 物件探しの予算設定 — まず検討する価格帯の目安を作れます。
- 頭金の比較 — 頭金を増やした場合の借入額と月々の負担を比べられます。
- 返済期間の比較 — 期間を変えたときの住宅購入予算の変化を確認できます。
- 相談準備 — 金融機関やファイナンシャルプランナーに聞きたい条件を整理できます。
住宅購入可能額計算機は初期検討用の概算です。契約や申込みの前には、金融機関の正式な事前審査、諸費用を含む資金計画、必要に応じた専門家の助言で必ず確認してください。